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あなたのエコノミスト度をチェックする

次の7つの質問に「はい」「いいえ」で答えてみてください。


    ①   政府が低所得者のために家賃の上限を安く設定すると住宅供給の量・質ともに低下する。
   関税や輸入数量の制限は国内の経済的な豊かさを低下させる。
   変動為替制度は有効な通貨制度である。
   失業が存在するのであれば政府の減税や公共投資は有効な政策である。
   国の歳出と歳入をバランスさせるためには、毎年の値ではなく景気循環を通じての値を均衡させるべきである。
   最低賃金の引き上げは、若年労働者と未熟練労働者の失業をもたらす。
   環境汚染対策は政府による総量規制よりも、排出税や売買可能な排出権取引のほうが優れている。


いかがでしょうか?5問以上「はい」ならあなたは経済学的センスに優れています。4問以下ならもう少し経済学を勉強する必要がありそうです。

 

これはアメリカのエコノミストにとったアンケートで、「はい」と答えた割合は①93%②93%③90%④90%⑤85%⑥79%⑦78%でした。経済学者たちはよく意見が分かれるのですが、それでも共通する認識があるのです。

 

 

【参考】
「マンキュー経済学 II マクロ編(第3版)」N.グレゴリー マンキュー著 東洋経済新報社

 

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プロフィール

三枝 元

Author:三枝 元
1971年生まれ。東京都在住。読書好きな中年中小企業診断士・講師。資格受験指導校の中小企業診断士講座にて12年間教材作成(企業経営理論・経済学・組織事例問題など)に従事。現在はフリー。
著書:「最速2時間でわかるビジネス・フレームワーク~手っ取り早くできる人になれる」ぱる出版 2020年2月6日発売
「中小企業診断士のための経済学入門」※絶賛在庫中!
連絡先:rsb39362(at)nifty.com
※ (at) は @ に置き換えて下さい
(お急ぎの場合は携帯電話までご連絡ください)

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