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オリンピックの経済学②

オリンピックの華と言えば、金メダルでしょう。実は金メダルの獲得数とGDPとの間には深い関係があり、GDPの総額が大きいほど金メダルの獲得数が多くなることが分かっています(相関係数は0.73)。GDPの総額が増えるほど、スポーツ強化費用が増加するということは分かりやすいと思います。

 

さらにGDP以外にも、開催国かどうか、旧共産圏かどうかでも金メダルの獲得数が変わり、開催国、旧共産圏の国であるほど、金メダルは増え、相関係数は0.84となります。もう少し具体的に言うと、金メダル1個に必要なGDPは1000億ドル(8兆円)、開催国だと金メダルは12個増え、旧共産圏は3個増となります。

 

開催国については地の利という面が大きいのは想像できます。旧共産圏というのは、政治体制というよりは、スポーツ振興費用に巨額の投資を行うからと考えたほうがよいかもしれません。その点ではGDPの総額と同じ効果と考えることができます。

 

ただし残念ながら日本はこれまでGDPに見合った金メダルを獲得できていません。先の金メダルの条件を当てはめると、18(プラスマイナス3)程度は獲得できそうですが、北京では9個ロンドンでは7個、リオデジャネイロでは12個でした。

 

GDPに占めるスポーツ振興予算が小さいなどの理由が考えられますが、無理なく振興予算を増やすには、GDPの絶対額を上げることが必要なのは言うまでもありません。

 

 

【参考】

『儲かる五輪』高橋洋一著 KADOKAWA

 

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プロフィール

三枝 元

Author:三枝 元
1971年生まれ。東京都在住。読書好きな中年中小企業診断士・講師。資格受験指導校の中小企業診断士講座にて12年間教材作成(企業経営理論・経済学・組織事例問題など)に従事。現在はフリー。
著書:「最速2時間でわかるビジネス・フレームワーク~手っ取り早くできる人になれる」ぱる出版 2020年2月6日発売
「中小企業診断士のための経済学入門」※絶賛在庫中!
連絡先:rsb39362(at)nifty.com
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(お急ぎの場合は携帯電話までご連絡ください)

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