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匿名の提案制度は効果があるか?

社内で遠慮なく意見や要望を言ってもらうために、匿名の提案制度を設けているケースがあります。たとえば提案箱を設置したり、経営陣に直接コンタクトをとるルートを設けたりするといったものです。なんだか目安箱のようでよさそうに思えますが、実際に効果が上がっているケースは少ないのではないでしょうか?

 

 

匿名の提案制度の問題点

 

匿名の提案制度の問題点は3つあります。1つは、匿名を認めるとむしろ自由に話すことのリスクが強調されてしまうということです。考えてみれば当たり前ですが、その会社は個人が自由に意見を発言しにくいので、名前を伏せてでも提案させる環境が必要になるのです。

 

2つめは、匿名を認めると魔女狩りが始まりかねないということです。匿名のネガティブな意見が出ると、必ず誰が言ったのか犯人探しが始まります。意見を言った本人は、かなり居づらくなるでしょうから、発言を控えるようになります。

 

3つめは、問題提起した本人の身元を伏せたまま、その問題に対処することは難しいということです。問題への対処にあたっては、深刻度や原因を探り調査する必要があります。当然ながらその問題に一番熟知しているのは問題を提起した本人なはずですが、彼が名乗り出ないで第三者だけで問題を対処するには限界があります。

 

 

■本音の意見を引き出すためには?

 

部下の本音の意見を引き出すためには、結局のところ、上司が部下の立場に降り立って「たずねる」しかありません。

 

上司が自らの執務スペースやデスクから離れ、日常的に現場をまわり、現場の社員と会話することを「歩き回るマネジメント」といいます。上司のテリトリーでは部下は遠慮してしまいますから、部下のテリトリーで話し合うことが大事です。

 

 

【参考】

『ダイヤモンドハーバードビジネスレビュー 2016 07 月号 組織の本音』ダイヤモンド社

 

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プロフィール

三枝 元

Author:三枝 元
1971年生まれ。東京都在住。読書好きな中年中小企業診断士・講師。資格受験指導校の中小企業診断士講座にて12年間教材作成(企業経営理論・経済学・組織事例問題など)に従事。現在はフリー。
著書:「最速2時間でわかるビジネス・フレームワーク~手っ取り早くできる人になれる」ぱる出版 2020年2月6日発売
「中小企業診断士のための経済学入門」※絶賛在庫中!
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